か
回遊動線（かいゆうどうせん）
家の中を行き止まりなく巡回する動線。家事効率化を狙う間取り手法で、家事負担軽減や採光・通風向上に寄与する。収納位置や家具配置と整合が必要。過度な回遊はコスト増につながる場合もある。
金物工法（かなものこうほう）
在来木造軸組工法で従来用いられてきた木材同士の仕口・継手（ほぞ穴・ほぞなど）を、高強度の金属プレートやボルトなどの接合金物に置き換えた工法です。木材を大きく削る必要がなくなるため柱や梁の断面欠損が減り、接合部強度が明確で安定した高耐力の構造躯体となります。プレカット加工と組み立て後のピン打ちで施工でき、熟練大工が減る中でも品質のばらつきを抑え工期を短縮できます。
壁倍率（かべばいりつ）
耐力壁の水平耐力の強さを示す指標。倍率が高いほど強固。一般的な合板よりも強度や耐久性が高い合板壁は3.3倍など。
換気設備（かんきせつび）
室内の空気を外気と入れ替える設備。給気口と排気口で構成され、自然換気に加え第一種（機械給排気）、第二種（機械給気）、第三種（機械排気）方式などがある。原則すべての建物で設置が義務付けられる。換気性能は熱交換器付き全熱交換機も含む。シックハウス対策にも必須。
外壁材（がいへきざい）
建物外周を覆い、建物の外観と防水・断熱・意匠性を担う材料。多彩な種類がある。外壁は断熱材の下地にもなる。メンテナンス性も重要。
ガス設備（がすせつび）
ガス管・給湯器・ガスコンロ等の設備。燃焼時の安全装置や排気ダクトも設置必須。ガス事業者の規定による設計・施工基準あり。
ガレージ（がれーじ）
自動車などを格納する車庫のこと。建物内部にビルトインするタイプもあり、住宅に併設する場合は構造・換気・安全性（ガス排気）に配慮が必要。スペース用途の一般呼称としても用いる。立体駐車場、ビルドインガレージとも区別。用途地域で面積制限など規制あり。
き
基礎工事（きそこうじ）
建物と地盤を結ぶ「基礎」を造る工事。コンクリートや杭で基礎を構築し、建物荷重を地盤に伝える。基礎形式（布基礎、べた基礎、杭基礎等）は地盤条件と建物規模で決まる。設計図通りの鉄筋配筋やコンクリート品質管理が重要。不同沈下防止策も検討。
気密測定（きみつそくてい）
住宅のすき間の量（気密性）を測定する試験。建物にファンを取り付け室内外の圧力差を利用し、C値（隙間相当面積）を算出する。気密性能が高いほど断熱・省エネ効果が向上する。主に新築木造住宅で実施。一般にC値1以下を良好とする。
給排水設備（きゅうはいすいせつび）
給水管・排水管・ポンプ等の設備全般。給水設備は外部の水源から水を取り入れ、排水設備は雨水・汚水を処理場へ排出する仕組み。住宅と公共設備をつなぐインフラ。浄化槽や雨水タンクなども関連設備。
金属系サイディング（きんぞくけいさいでぃんぐ）
ガルバリウム鋼板など金属板と断熱材を一体化した軽量外壁パネル。錆びにくく凍害にも強いが、熱伸縮や凹み傷に留意。重ね張りリフォームにも適す。
く
杭基礎（くいきそ）
地盤下深く鉄筋コンクリート・鋼管などの杭を打ち込んで支持層に到達させ、建物荷重を直接支持層に伝える基礎工法。支持層が深い場合や大規模建築で用いる。
空調設備（くうちょうせつび）
建物の温度・湿度・空気清浄度・気流を調整する設備。冷暖房・除湿・換気・加湿・空気清浄などの機能を包括し、エアコン、冷暖房機器、換気装置などで構成される。「空気調和設備」の略。全館空調システム（熱交換器等）も含まれる。
グラスウール断熱材（ぐらすうーるだんねつざい）
数μｍのガラス繊維を絡めたマット状またはボード状の断熱材。繊維間に閉じ込めた空気が熱を伝えにくくし、λ値約0.038–0.050W/mK程度の性能を持つ。安価で施工性が高いが、湿気を吸うと断熱性能が低下するため防湿シートと組み合わせて使用する必要がある。
け
結露対策（けつろたいさく）
壁内結露・窓周り結露を防ぐため、十分な断熱・気密化、防湿シート設置、通気層確保、24時間換気などを計画的に組み合わせる設計・施工手法。断熱欠損や施工ミスによる局所結露に注意。
建築確認（けんちくかくにん）
建築主が新築・増改築前に、建築計画が建築基準法等の規定に適合しているか行政（建築主事）または指定確認検査機関に審査を受け、確認済証を得る手続き。工事着手前に必須。確認申請には設計図書の提出が必要。確認済後に工事着手、完了検査へ。
建築金物（けんちくかなもの）
建築物で使われる金属製付属部材の総称。接合金物や家具金具などが含まれる。接合金物は構造金物に含む場合もある。
建築基準法（けんちくきじゅんほう）
建築物の安全性・衛生面・構造・用途等の最低基準を定めた日本の法律。敷地面積・高さ・構造耐力・換気・採光・避難経路などの規定があり、新築・改築には基準適合が義務付けられる。これに違反した建物は是正指導や用途制限が課される。用途地域制限もこの法に規定。
建蔽率（けんぺいりつ）
敷地面積に対する建築面積（外壁の外側投影面積）の割合。例えば50%の敷地に建蔽率50%なら建築面積50㎡まで建築できる。用途地域により上限が規定され、敷地の利用効率を決める重要指標。
こ
硬質ウレタンフォーム（こうしつうれたんふぉーむ）
ポリウレタン樹脂を発泡させたプラスチック系断熱材。λ値約0.024–0.028W/mKの高断熱を薄い厚みで実現し、現場吹付けか板状ボードで使用。気密層を兼ねるため気密化しやすいが、可燃性のため石膏ボード等で防火被覆が必要。紫外線に弱く露出部は塗覆装など保護措置が求められる。
小屋裏（こやうら）
屋根下地と天井材の間にできる空間。断熱材や換気ダクト、点検通路として利用。通気を確保しないと結露・過熱の原因となるため、小屋裏換気が重要。
混構造（こんこうぞう）
木造・鉄骨造・RC造など異なる構造形式を組み合わせ、一棟の中で各部位に最適な構造を用いる工法。例えば、耐震性を重視する部分はRC造、コストや軽量性を重視する部分は木造で構成し、全体の性能バランスを最適化する。
剛床（ごうしょう）
外力にほぼ変形せず水平力を支持する高剛性な床構造。構造用合板床などで実現。
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